マレーシア政府の研修プログラム「Japan Company Attachment Programme 2026（JCAP 2026）」の一環として、マレーシア政府機関の職員3名が東京農業大学を訪問しました。

今回訪問したのは、マレーシア保健省（Ministry of Health Malaysia：MOH）のRashadiba binti Ibrahim Rahmanさん、マレーシア農業研究開発研究所（Malaysian Agricultural Research and Development Institute：MARDI）のIr. Dr. Badril Hisham Abu BakarさんおよびHafdha binti Azmonさん3名の職員です。

JCAPは、マレーシア政府の「東方政策（Look East Policy）2.0」に基づき、公共部門の上級幹部職員を日本の企業や機関へ派遣し、人材育成と人的交流を促進する研修プログラムで、今回の訪問は日本企業のマレーシア法人で責任者を務める東京農業大学 国際農業開発学科卒業生からの依頼を受けて実現しました。 

3名の職員は東京農業大学における国際教育の取り組みや、日本の農業系大学における研究室運営、学生指導、マレーシアの大学・研究機関との共同研究について説明を受け、また各々がマレーシアで取り組んでいる研究について情報を共有した他、学内研究施設を視察しました。

さらに、国際食農科学科の農業機械シミュレーター視察の際には、大久保 研治 学科長がその機能や教育での活用について説明を行いました。

東京農業大学からは、国際連携センター 宮浦 理恵 センター長、アグリビジネス学科 寺野 梨香 教授、国際農業開発学科 入江 満美 教授が参加し、今後の教育・研究交流の可能性について意見交換を行いました。

今回の訪問は、日本とマレーシアの相互理解を深めるとともに、農業、食品、保健分野における今後の連携を考える貴重な機会となりました。