2．点検・評価

<1>効果が上がっている事項

　〈１〉大学全体としては、各種の方法を用いて大学、学部（学科）、研究科（専攻）、教職・学術情報課程の理念・目的について毎年見直しして統一的に発信している。これによって、学部（学科）、研究科（専攻）は、異なる学部（学科）、研究科（専攻）の教育研究の理念・目的について相互理解することが可能となり、大学として統一性のとれた理念・目的を樹立することができる。また、大学によって理念・目的が組織的に見直しされるとともに、教職員及び学生に周知徹底される。こうした大学の取り組みは、各学部（学科）、研究科（専攻）における独自の取り組みを推奨することになり、効果的な活動を生み出している。

　〈２〉学部の活動として特筆できるのは、学部単位で学科長、主事、その他の教員を構成員として組織化される学部連絡会活動である。ここでは学部を構成する学科を横断する形でさまざまな問題分析、活動の評価を行い、教育研究の理念・目的を検証し、その効果的な発信方法等、学部（学科）としての重要な戦略行動を検討する場となっている。
　また、学科単位では、理念・目的の検証とその学生や教職員への徹底及び社会への発信に関しては、各学科が工夫を凝らして次のようなさまざまな取り組みを実践して効果を上げている。

ａ） 学科独自の「学科案内・ガイダンス」の発行（多くの学科で実施）

b） 学科独自のホームページの立ち上げによる情報発信（14学科で実施）

ｃ） インターンシップ、演習、体験型実習（フィールド研修）、問題解決型プロジェクト研究への学生参加による実学主義教育理念の現場での体得（農学科、畜産学科、醸造科学科、森林総合科学科、造園科学科、国際農業開発学科、食料環境経済学科、国際バイオビジネス学科、生物産業学部の4学科で実施）

d） JABEEシステムによる学部・学科の理念・目的の組織的検証の仕組みの構築（生産環境工学科、造園科学科）。

<2>改善すべき事項

　大学院における研究教育の専門分化が急速に進行していく中で、大学の建学の理念や教育研究の理念に再度照らして、大学院における教育研究の理念・目的を再検証するとともに、大学院進学希望学生、現役の大学院生に的確に伝えていくための方法を改善する必要がある。また、大学院の各研究科としての理念・目的が、学則に明示されているが、各専攻の教育研究上の理念・目的はホームページにて公表されている一方、学則には載っていない。