本学の教員の研究成果を発表する機会を確保するため、個人研究費として教員1人当り37万円が支給されており、学会費や学会参加費、出張旅費、実験消耗品など自由に活用することが出来る。各々の学科の特徴に関連した学会においても活発に発表している。また、学部プロジェクトとして学科を越えた教員同士で共同研究を行い成果を挙げるための研究費も準備されている。農学分野の社会的位置づけをより明確にし、本学関係者の高い研究業績を広く社会に公表するために、「農学集報」を発刊している。さらに実践総合農学会を東京農業大学を中心に設立したことも発表の場の拡大に繋がっている。なお、農学集報の掲載論文の精選については、以下の通りとし、門戸の拡大、厳格な審査を図っている。

　(1)農学集報の掲載範囲に周辺領域も含め、投稿資格も緩和し投稿数の増加を図る。

　(2)学外校閲を推進し、校閲の所見範囲基準を厳格に運用・審査する。

　(3)編集委員構成を「教務職員等資格審査員会」と同様に分野別の委員構成とし、論文採択の拒否の責任体制を明確
　　 にし、審査する。