東京農業大学

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自己点検・評価

序章

本章

第01章 理念・目的・教育目標
第02章 教育研究組織
第03章
  学科・専攻科の教育内容・方法
第04章 学生の受入れ
第05章 学生生活
第06章 研究活動と研究環境
第07章 社会貢献
第08章 教員組織
第09章 事務組織
第10章 施設・設備等
第11章
  図書館および図書・電子媒体等
第12章 管理運用
第13章 財務
第14章 自己点検・評価
第15章 情報公開・説明責任
第16章 特色ある取り組み

終章

第三者評価結果

第6章

(2)研究環境
【経常的な研究条件の整備】

【現状の説明】
 個人研究費は、教員1人当たり35万円である。その使途は、学会参加費と旅費が多くを占めている。本学の研究推進のため生活科学研究所の研究プロジェクト(総額450万円)がある。
 各教員は研究室により多少異なるが個室または共通の居住空間を持ち、パソコンを設置し、研究教育、学生対応および事務業務に使用している。研究の場としても学生と卒業実験の出来るスペースが確保されている。2009年2月に醸造学科専用の新研究棟が完成し、醸造学科の研究室環境は大幅に改善した。
 海外留学制度はあるが、本学4学科の教員は少人数のため長期間の留学は併設大学に比べ少ない。
 醸造学科以外の3学科では、各研究室には短大生だけが所属して、2〜3名の教員の指導の下で研究を行っている。醸造学科では、応用生物科学部醸造科学科ならびに大学院農学研究科醸造学専攻と教育研究で連携を取っており、研究室には短大2年生以外に学部4年生が所属し、研究室によっては大学院生も所属している。
【点検・評価】
 生活科学研究所の研究プロジェクトの公募が、例年5月と年度の途中になるので年度計画に反映しづらい。また、教員は学生の卒論等の指導で、研究時間の確保に苦労している。
【将来の改善策】
 教員個々の負担を軽減するため教育研究における学科内・学科間の教員の連携を推進し、また併設大学および大学院と連携し研究レベルの向上を図るため、併設大学研究所の研究プロジェクトへの参画を進める。また現在、学科事務室を廃止し学部事務室を設置して事務処理の集約化を計画しており、教員がこなす事務量の軽減が期待されている。

 

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