【点検・評価　長所と問題点】
　大学を取り巻く社会情勢の急激な変化や教育改革が進展する中で、中・長期的観点から全学的スタンスで迅速かつ適切に取り組むべき課題について対応できる点で、重要な役割を果たしている。私立大学の経営が厳しくなる中、経営的側面をも含めながら案件を審議し、教授会等の会議に提案できることも重要な機能である。委員会委員には、教授に限らず助教授・講師も含めて組織しており、幅広い意見を集約できるよう配慮している。また、委員会には幹事として事務職員を配置しており、委員となった教員の負担軽減に配慮している。
　問題点としては、全学審議会での方針が、教授会等に対し過剰な強制力を持ちかねないという点が挙げられる。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　現在、全学審議会が設置している各種委員会は多数に及んでおり、一部教員が複数の委員会の委員を兼ねるケースが発生し、負担が過重になっているとの指摘もある。従前にも増して学生へのケアが重視されている状況下で、学生指導に支障が生じかねない。各委員会について再評価し、有効に機能していない委員会の廃止、委員会の統廃合、委員会組織のスリム化、委員会機能の迅速化等の促進について検討している。