【点検・評価　長所と問題点】
　大学院担当者とくに指導教授に対しては、個人研究費をきちんとした名目で配分すべきであるが、大学院担当者が学部担当者と同じである限り制度上難しいと考えられる。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　個人研究費および研究旅費等は学部での配分でよいと考えるが、大学院全体の運営費等については大学院学生の総数で配分するのではなく、大学院という機関としての配分を学部担当者は考えるべきである。大学院教育を充実させるためにも具体的な改善・改革が必要である。