序章
自己点検・評価に当たって
終章
あとがき
第三者評価結果
〔応用生物科学部〕 【現状】 教員は講義、実習実験指導、学内諸委員会等の大学業務の全てに関わっており、これらに相当量の時間が費やされていることから、教員が自ら研究・学生指導に費やす時間は、圧倒的に少なくなっている状況下にある。必然的に通常業務時間内での個人の研究時間の確保は難しく、教員の多くが業務時間外や休日を費やして充足しているのが現状である。また、研究に関わる実験の遂行は大学院生、4年次学部学生に任せている部分もあり、彼らに対する教育指導の時間が必要である。事実上教員の研究時間の多くは、研究室所属学生の指導に費やされている。一方、若手研究者にたいしては、1年間の依命留学制度(国内外)を整備している。毎年、3名の若手教員(40歳まで)がこの制度を利用し、成果を上げている。さらに、55歳以上の教員は、特別研究期間制度(サバティカルリーブ)で半年間にわたって国内外で自分の研究に時間を費やすことができる。
【点検・評価 長所と問題点】 現状を踏まえると休日に出勤して研究内容の整理、学生指導を行わざるを得ない。特に、学内各種委員会、環境管理業務(ISO)や学生への連絡・配布など、教員一人あたりの各種事務業務負担が大きくなっている。また、教員によって授業担当時間数に偏りがあり研究時間確保が困難なケースもある。
【将来の改善・改革に向けた方策】 教育業務負担の軽減のための授業、実習カリキュラムの効率化をはかる必修科目の見直し、実験実習担当非常勤講師の採用、卒業論文単位の選択制などを検討している。また、事務業務負担軽減のための学科事務支援体制の強化のため、学生サービスセンターの機能強化による学生への連絡・配布業務の軽減、環境管理業務の学科負担軽減化を検討する。さらに、実験補助やポストドクトラルフェロー制度による人件費の確保として、人件費を含む学外の研究助成金、学内プロジェクト研究の見直しを行っている。