・教員と教育研究支援職員との間の連携・協力関係の適切性

〔国際食料情報学部〕
【現状】
　教員と研究支援職員との間の連携・協力関係は適正であるといえる。とくに、実験、演習などで協力を依頼しているティーチング・アシスタントの大学院生との協力関係は、大学院生にとって教員と共有する時間の実質的増加となり、相互のコミュニケーションを深め、指導密度を高めているともいえる。また、学科に配属されている事務員は専任1名を原則としているが、学科によっては臨時職員を雇用しているケースもあり、各種事務処理が円滑に進められるように配慮されている。
　一方、実習についてみると、大学農場内の実習は担当職員との適宜実習委員会を設けて問題の検討に当たっている。また、学外の担当者（委託農家を含む）との課題検討もメール、電話などでできる限り行い、密接な協力体制を維持するよう努めている。

【点検・評価　長所と問題点】
　現在、教育研究支援職員との連携、協力関係は適切である。研究分野の作業を補助する目的で臨時職員の雇用を行っている学科もあるが、大学の財政的制約を考慮すると、楽観視はできない。したがって、場合によっては支援体制自体の見直しをはかる必要性が生ずる可能性もある。また、学内の実習については教育研究支援職員との連携が可能であるが、学外での農家委託実習などに関する対応は主に学科あるいは研究室レベルであり、今後の検討が必要である。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　教員と教育研究支援職員との間の連携・協力関係を深めるためには相互理解が必要であり、共同研究会、親睦会などを通して情報交換や協力関係を深めている。また、新たな財源を確保し、研究支援協力体制の充実をはかることも必要である。