・教員組織の年齢構成の適切性

〔地域環境科学部〕
【現状】
　本学部の年齢構成をみると、教授が51〜65歳に86.1％、助教授が41〜50歳に73.3％、講師が31〜40歳に52.4％、助手が26〜35歳に100％を占めている。職階別にみた本学部教員の平均年齢と比較すると、おおむね学部全体の年齢構成に一致することから適切であるといえる。
　すなわち、教授は50歳代以上、助教授は40歳代以上、講師は30歳代以上であり、10歳（年）ごと（経過）により昇格している。

【点検・評価　長所と問題点】
　本学部は各階層のバランスが取れているといえる。これは学内における昇格基準が基本的に公平で、かつ機能していることの反映である。しかし、講師について見ると30〜40歳に53％とその割合が低く、51歳以上の割合が約3割程度と高い。すなわち51歳以上の全教員の78％が教授、6％が助教授、17％が講師である。6％の助教授の存在はそれほど問題ないが、17％を占める講師の存在が問題である。何らかの理由で昇格が遅れているものと判断される。この理由は本人の問題なのか学部・学科など組識およびシステムの問題なのか、今後検討し解決を図る必要がある。また、大学院指導教授の高齢化も今後の課題である。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　本学部の人事計画は、年齢構成の適切性を十分考慮し、公募の際の応募要項で年齢範囲を指定している。しかし、問題点で指摘したように昇格の遅れている教員に対して、その原因をさぐり、対応しなければならない。しかし、この問題は個人のプライバシーにかかわる部分にも触れなければならない事項も発生する。そのため、今日までタブーとされてきた傾向が強い。今後は人事の透明性の確保と障害を取り除き、それぞれのポジションに就いての活躍ができるよう配慮していく。