・教員組織における専任、兼任の比率の適切性

〔地域環境科学部〕
【現状】
　本学部における教授、助教授、講師および助手を含めた専任教員数は65名であり、非常勤講師などの兼任教員数は69名である。一見すると兼任教員の比率が高いようであるが、兼任教員が担当する専門教育科目は1割以下である。兼任教員は主に外国語、スポーツ・レクリエーション、数学などの教養的科目を担当している。一方、専門科目の担当には現場での実務経験を持ち、その経験豊かな先生に非常勤講師として依頼している。また、他学科の教員にも当該学科教員での担当よりも専門を活かし、学生の教育上から好ましいと判断した場合には担当を依頼している。
　このように、兼任教員担当科目は、一般教養的科目、他分野の専門科目、高度な専門科目が中心あり、各学科で検討して実行している。すなわち、専任教員と兼任教員との比率の妥当性は人数比率でなく、担当授業科目において適切であるかが重要である。

【点検・評価　長所と問題点】
　現状に示したように兼任教員の比率は5割程度と高い割合を占めるが、兼任教員が担当する科目は一般教養的科目がほとんどであり、専門教育科目は1割以下である。専門科目を担当する兼任教員の多くは、現場での実務経験を持ち、その経験を活かした専門的な科目を担当している。学生に対して現場での実務経験を教えるうえで、兼任教員の存在は不可欠であり、専門的な経験を活かした多種多様な内容の授業をするうえでも貴重な教員である。
　しかし、非常勤であるがゆえに、教育や大学運営に関する連絡事項や学習・教育目標の徹底化がおろそかになりやすい問題点もある。このため各学科では兼任教員を束ねる専任教員や兼任教員担当分野の専任教員を配置し、連絡調整を密に取っている。例えば語学系科目では学部所属教養分野の英語担当専任教員が全体の取りまとめを行っている。これらの決定や連絡には学部学科長会議により図っている。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　今後とも非常勤講師、他学科教員に対して、各学科のそれぞれの科目学習・教育目標について明記し、連絡調整を密にしていく。