・学部・学科等の理念・目的並びに教育課程の種類・性格、学生数との関係における当該学部の教員組織の適切性

〔農学部〕
【現状】
　農学部の両学科は動・植物性食料生産にかかわるあらゆる学問のみならず、動植物の生命現象に関わる基礎学問から動植物を取り巻く、あるいは動植物が作り出す環境問題まで広範な分野につき教授している。カリキュラム編成は実学主義を目標し、実験・実習を重視し、基礎から応用までを体験、技術修得させることを目的に編成されている。
　学生数は農学科が1学年約280名、畜産学科が230名で、実験実習演習はもとより、講義科目においても大教室での授業となり、教員の負担も大きい。きめ細かい教育を実施するためには教員1名当たりの学生数を制限し、少なくともこれ以上の学生数増大は防ぐ必要がある。
　農学部両学科の人事計画は、学部長指導のもと学科の分野ごとに計画的に行われている。分野が求める教育研究内容、学科の教育方針、構成教員の年齢等を考慮し、厳正なる公募により人材の確保に務めている。教員組織は教授15名、嘱託教授6名、助教授19名、講師13名、助手3名、計56名である。この他、学部教養分野に教授1名、助教授2名、講師1名が配置されており、総計60名で両学科の学生教育にあたっている。さらに農学部には厚木と富士の2農場が付置されており、農場専任教員3名（含む総計）が配置され農場実習教育にあたっている。

【点検・評価　長所と問題点】
　農学の中枢、食料生産に直接関係する領域のみならず生命科学、環境科学までの多岐にわたる分野を教授している本学部では、広範な専門分野をカバーする人材を擁し、それぞれが主要な授業科目に対応する学会で活躍している。農学部両学科の教員組織は、文部科学省の設置基準を上回っており、妥当なものと考えている。ただし教養分野の専任教員は明らかに少ない。また農学科は一人一研究室体制での教育研究を行っているが、研究室としてチームが組めないという根本問題も生じている。両学科とも教員の職階や年令配置に一部偏りが認められ、特に若手助手層の不足が顕著であるが、ティーチング・アシスタント制を導入し実験実習を充分に実施していることは評価される。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　教養分野の専任教員数の充実が望まれる。ただし、そのためには東京農業大学全体での教養分野のあり方とバランスの取れた人員配置の検討をする。農・畜産学科共、大学院教育まで見据えた若手教員の育成、獲得に努める。さらに農学科では研究室体制の見直しを検討している。