・教員の教育研究活動についての評価方法とその有効性

【現状】
　大学としての取組として学生による授業評価の実施やオフィスアワーを実施する方針が打ち出されており、大学として取り組んでいる。とくに授業評価は高い割合で実施されており、授業へ有効にフィードバックされている。
研究活動についての評価は、全教員の研究活動について網羅している定期発行の資料はないが、担当科目や研究業績については昇格人事において考慮されている。
　教員の教育研究活動の評価については、全学に教育評価委員会を設置して取り組んでいる。平成14年度に自己教育評価項目を定め試行し、平成15年度から運用している。評価項目は各教員における、(1)教育、(2)研究、(3)課外活動、(4)大学運営、(5)学外での活動の5つの柱を設け、合計86項目で行っている。この実施結果を、職階ごとに集計し、この平均値をもとに平成15年度から昇格及び他機関兼務の許可の検討資料として採用されている。

【点検・評価　長所と問題点】
　自己教育評価項目は、毎年見直しを行い改善に努めている。また、今後はサバティカルリーブの申請許可や留学の許可についても自己教育評価の結果を活用する予定である。
　教育活動については担当時間、研究活動については研究業績数が、昇格人事が動き出す時期に学科の教授会へ提出され、適正に評価されている。しかしながら実質の授業担当時間や、新規担当科目などの評価は行われておらず、研究業績公表など研究の質の評価はできないなど、問題も抱えている。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　現在はマークシート用紙によって実施しているが、数年のうちにWebでの実施に改める予定で検討を進めている。Web化により実施結果の開示が瞬時に行えるようになる。また、Webシラバスと連携することで裏づけとなる資料の確認が可能になる。
　教育活動と研究活動の比重は教員によって異なっており、今後は多様な評価基準を設けることも視野に入れて検討されるべきである。そのため学科において、教育活動の評価方法、研究活動についてはその質まで問えるような評価方法の確立をしていく。