・学生の学修の活性化と教員の教育指導方法の改善を促進するための措置とその有効性

〔国際食料情報学部〕
【現状】
　学部としては、社会科学系の食料環境経済学科では1年次「食料環境経済学演習（一）（二）」、2年次「食料環境経済学演習（三）（四）」、3年次「卒業論文演習（一）（二）」、4年次「卒業論文演習（三）（四）」を、生物企業情報学科では1、2年次の「生物企業経営情報演習(一)〜(四)」、3年次「卒業論文演習（三）（四）」、4年次「卒業論文」科目を設置し、1年次から専門課程の少人数ゼミナールを設けて少人数教育を実施している。さらに一層の学習意欲を持つ学生に対しては、研究室活動も実施している。国際農業開発学科では希望者は1年次から研究室活動ができる体制になっている。また、各学科で教務委員会あるいは学科検討委員会を常置し、学修の活性化や教育指導方法ならびに教育支援プログラムの検討を継続的に実施している。

【点検・評価　長所と問題点】
　教員が、以前よりも強く学生の学修の活性化を意識し、一丸となって教育指導方法の改善に積極的に取り組んでいる姿勢は評価できるが、学科目の内容が多岐にわたり、本学部各学科教員の経験や実績なども多様であるため、教育指導方法の改善に共通する方策を設定することは困難な状況である。また、他の教員の講義の聴講により講義方法を研究する時間的余裕はなく、関連科目相互の連関が不十分な場合が認められる。
　また、少人数教育を実施しているため、学生の「資質」及び「スキル」の改善が実現されている。しかし、研究室活動に関しては、収穫祭等での研究成果発表が与えられているものの、演習活動においての、学習成果を公開する場が未整備であり、学生・教員とも客観的にその成果を評価することが困難である。
　一方、留学生が定員の3分の1いる生物企業情報学科では、日本人学生の指導は、少人数ゼミナール形式により効果が上っていると評価できる。しかし、この形式は、教員の負担が増大するが、学生は4年間、常に教員との接点があるため有効な方式であるといえる。ただし、文化、風習の異なる留学生の指導には、勉学以外にも様々な知識が必要とされるため、問題が複雑な場合は教員だけで対応することが難しい場合もある。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　学科内FD活動、さらには公開講義などによって、活性化を図ることが有用である。学生による授業評価の結果の公開も将来的には実現し、客観的に自己の講義を評価する意識を形成する必要がある。
　また、学生の勉学に対する意欲の向上を喚起する改善が目標となる。そのためには、学生自らの学習成果を発表する機会の設置とその方法の検討が必要である。教員にあっては、こうした発表の機会を通じて、教育指導方法の確認や改善の方向性が明確になされるものと判断される。具体的には、現在、一部の学生を対象として実施している卒業論文発表会等の実施運営方法の検討があげられる。