・教育効果を測定するシステム全体の機能的有効性を検証する仕組みの導入状況

〔国際食料情報学部〕
【現状】
　教育効果の主たる測定方法として成績評価があり、また、学生による授業評価、全学FD委員会による自己点検がある。学生による授業評価は授業中に全科目で実施することが義務付けられている。全学FD委員会による自己点検は、教育評価委員会より自己教育評価結果として職階別に実施結果（授業・研究・研究室/課外活動・学外活動・管理/運営）が点数化されて評価される。
　専門教育課程における専門科目や演習科目については、分野ごとに分野所属教員が授業内容とその教育効果について検討を重ねている。
　卒業論文では、その事前学習である3年次の「卒業論文演習」からゼミナール制による少人数規模の教育を実践し、受講生の学習状況を把握しながら適切に指導を行っている。

　食料環境経済学科と生物企業情報学科は、中核的な実習科目と位置付けている実地研修科目と「バイオビジネス実習（一）」について、受講生による事後報告レポートを冊子として出版し資料化を行うとともに、その実習内容について評価を行っている。また、生物企業情報学科の生物系企業へのインターンシップを行う「バイオビジネス実習（二）」においては、研修後に研修受入先企業より提出される業務日誌や修了証書などの資料に基づき客観的な視点を交え受講生の成績評価を行っている。

【点検・評価　長所と問題点】
　授業評価の実施が義務付けられ、全教員が実施することになった。授業時間内に教員が立会いで実施するため無記名式とはいえ客観性を追及することに限界がある。評価する学生の授業参加度合いなども十分に問われていないために、評価内容については必ずしも現実を反映していない部分がある。全学FD委員会による自己評価は、評価項目の検討を全教員で検討後に実施されているが、自己申告という性質上、必ずしも現実に即していない部分があると予測される。授業を複数教員が担当する場合、代表者1名が学生による授業評価を行なえば、自己評価を実施したことになり、科目への評価は可能であっても、授業実施者各自の厳密な自己評価とはなっていない。

　基礎的科目の教育効果測定及び教育効果向上への取組システムは有効に機能している。専門科目間及び兼任教員の教育効果測定システムの機能的有効性については、教育効果測定の徹底、効果測定情報の共有等に遅れが見られる。
　日常的に教員が学生の理解度や学習状況を把握するシステムはないが、1年次より学生を研究室に所属させることにより、学生に能動的にゼミナールに参加させる環境を作り上げている。
　外国語教育については、入学時に実施する英語のリスニングテストの成績に基づき、受講生各人の能力に応じたクラス分けを行い、語学教育における有効性が認められている。
　基本情報処理技術者試験の受験を目的とする「情報処理技術演習」については、高い水準の情報教育を提供しているものの、受講生や卒業生の単位取得後の受験動向、合格率に至る詳細な追跡調査までは実施していない。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　国際農業開発学科は従前通りの研究室（コース）によって、食料環境経済学科と生物企業情報学科は平成17年度から導入されるコース制により、各コースが少人数規模となって、コースの専任教員グループが担当のコースに所属する学生の学習状況を把握することが容易になり、少人数規模教育の効果が顕著に現れると期待されている。加えて、オフィスアワーの導入も検討されており、全学的に学生と教員が能動的に接する時間が増え、教員がより的確に学生の勉学状況を把握できる環境となろう。