・地域環境科学部の理念・目的や教育目標との対応関係における、学士課程としてのカリキュラムの体系性

〔地域環境科学部〕
【現状】
　大学設置基準の大綱化により授業科目区分の規定が廃止され、各大学では自らの教育理念・目標に基づいてカリキュラムを編成することができるようになった。そのため学部の将来を展望してカリキュラムを作成した。その際に次のような基本方針とした。
(1)学科の中核となる専門科目を選定し、それらと密接に関係する専門あるいは基礎科目を設ける。
(2)さらに周辺学問分野あるいは応用に係わる科目（周辺科目）を配置する。
(3)幅広く深い教養と豊かな人間性を培うための教養的科目を設け、英語、第二外国語、スポーツ・レクリエーション、コンピュータ関連科目を開講する。
(4)開講授業科目は必修科目と選択科目とし、その合計単位数を160単位以内にし、卒業要件単位数は124単位とする。
(5)自由で幅広い専門的知識と教養を身に付けることができるように選択科目を多くし、必修科目を60単位以内とする。
(6)他学科、他学部聴講を30単位まで認め、卒業単位とする。
(7)実学教育の基本理念に基づき実験・実習・演習科目を重点的に開講する。

　一般教養科目は外国語科目、保健体育科目および学部共通科目となった。そのため一部に危惧されている教養不足対応やグローバル化への対策としての教養科目と外国語科目の授業内容の充実が急務であると認識し、日頃、各種関連委員会にて検討している。語学に対しては外国語科目担当教員および学科教員から組識される英語委員会などにより学力向上のための検討を行い、現在G-TELP（統一テスト）によって学習効果を測定している。
　学部共通科目については、学部教育検討委員会により各学科から提案された課題を学科横断的に審議し、各学科は専門科目の充実を図るべく日頃から検討している。カリキュラムの設計方針は、次のような3段階編成としている。1つは基礎教育科目としての学部と学科の概論および「フレッシュマンセミナー」である。そして、第2に学部共通科目である教養教育科目で、第3は学科の専門科目である。さらに、実験、実習、演習を全学年に配当し、専門分野においては各専門科目を柱とし、履修する内容とその社会的な役割が明確になるようなカリキュラム編成としている。
　単位数は教室における授業 時間と授業時間以外に必要な学習(予習・復習)を前提として決められている。学生には1年間に履修できる単位数を制限し、十分な学習効果が上がるようにしている。