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自己点検・評価

序章

自己点検・評価に当たって

第01章 理念・目的・目標
第02章 教育研究組織
第03章 教育内容方法等
第04章 学生の受け入れ
第05章 教員組織
第06章 研究活動環境
第07章 施設・設備等
第08章 図書館
第09章 社会貢献
第10章 学生生活
第11章 管理運営
第12章 財務
第13章 事務組織
第14章 自己点検・評価
第15章 公開・説明責任

終章

  あとがき

第三者評価結果

・地域環境科学部の教育課程と地域環境科学部の理念・目的並びに学校教育法第52条、大学設置基準第19条との関連

〔地域環境科学部〕
【現状】
 地域環境科学部の学科、分野および研究室は以下の通りである。森林総合科学科は森林の環境と生産機能の調和を目指して、森林環境保全、森林資源生産、森林資源利用および森林文化情報の4分野と8つの研究室、生産環境工学科は生物生産を支援するエコテクノロジーの開発を目指して、地域資源利用、生産環境情報・計画、環境建設システムおよび生産機械・エネルギーの4分野と8つの研究室、造園科学科はランドスケープ・アーキテクトの養成を目指して、環境計画・設計、ランドスケープ資源・植物、景観建設技術の3分野と12の研究室から成り立っている。
 地域環境科学部のカリキュラムは、一般教養科目も含めた学部共通カリキュラムを設定し系統的な編成を実施し、さらに3学科それぞれの教育理念に沿ったカリキュラムを設定し、各専門に則した人材を養成するためのカリキュラム編成を行うという2段階編成をとっている。学部共通カリキュラムは地域環境科学部の基礎的概念の把握を目的として、環境学系7科目、自然科学系5科目および外国語を含む社会科学系13科目より構成されている。
 また、各学科では、長年培ってきた学の知と技術を応用して、自然と共生する自然資源利用およびリサイクル技術などを導入した循環型社会を創造し、地球規模の環境保全を実現するための新しい試みを展開できる教育・研究を実施している。そのため、カリキュラムは農業に関する基礎知識や数学、生物、化学および環境関連の基礎科学および情報の基礎と応用に関する科目を配した後、専門科目に至る一貫した技術者教育を目指して築かれている。専門科目では、講義だけでなく演習、実験および実習を通じて専門知識とその応用方法について学び、多様な技術的問題に対応できる素養を身につける。さらに、各研究室単位で実施されている実験、実習および演習ないしゼミでの少人数教育は、学生の道徳的資質を育んでいる。

 

【点検・評価 長所と問題点】
 地域環境科学部の理念・目的である循環型社会の創造と地球規模の環境保全を実現できる人材教育については、環境関連の学部共通科目と専門基礎科目の低学年配置によって目的意識を早期に持たせ、その後の演習と実験によって、問題に対する具体的対応の基礎を学習させることで成果を挙げている。基礎科目を重視した技術者教育課程と、研究室による人間教育は、学校教育法第52条と大学設置基準第19条を満している。

 

【将来の改善・改革に向けた方策】
 「地域での行動から地球環境に貢献する」をモットーに、旧学科である林学、農業工学、造園学に蓄積された思考と技術を基礎に、山村地域、農村地域、都市地域で応用可能な計画力と技術力をもって、資源エネルギー問題までを視野に含む環境の保全と改善、そして創造を計る使命をもつのが、地域環境科学である。
 教育システムは、学部共通科目による基礎教養教育にはじまり、森林、農村、都市を科学する動機付け教育、さらに各専門を深める応用へ段階進行するカリキュラムに特徴があり、特に専門の技術者育成教育については、JABEE(日本技術者教育認定機構)の水準に合ったシステムを導入している。自然生態系を実体験できる演習林やエコテク・ドームおよびスタジオ型演習室、個別専門の設備をもつ実験室が、環境工房となって実学教育がなされている。これが、地域環境科学部である。
 今後は、基礎学力の低下が予測されるため、この課題に対する教育課程の改善方策について、一般教養科目も含め、学部および学科教育点検委員会で検討する必要がある。

 

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