序章
自己点検･評価に当たって
終章
あとがき
第三者評価結果
〔地域環境科学部〕 【現状】 林学、農業工学、造園学に蓄積された思考と技術を基礎に、山村地域、農村地域、都市地域で応用可能な計画力と技術力をもって、資源エネルギー問題までを視野に含む環境の保全と改善、そして創造までの教育研究組織から構成されている。さらに大学院博士前期、博士後期課程が各学科に設置され、高度な教育研究を遂行できる大学院3専攻の教育研究組織をもっている。
地域環境科学部を構成している各学科の専任教員について、森林総合科学科は、教授10名、助教授3名、講師7名の計20名、生産環境工学科は教授10名、助教授6名、講師3名、助手2名の計21名、造園科学科は教授8名、助教授4名、講師6名、助手1名の計19名および学部教養分野が教授1名、助教授2名、講師5名の計8名である。 このように地域環境科学部全体の教員組織は、教授29名、助教授15名、講師21名、助手3名の合計68名の専任教員から構成され、教員の数および資格等は学科および学部の収容定員に対する大学設置基準を満たしている。また、専任教員の過半数を教授と助教授で占めている。さらに、嘱託職員規程にしたがい嘱託教授3名を置き、多くの経験と知識を持った教員を配置している。教員構成は各分野に教授、助教授、講師を配置し、各年齢層にバランスよく配置されており、教育・研究組織として適切に機能している。 本学部における収容定員は、1,874名に対して在籍学生数は2,389名で、収容定員に対する学生数の割合は、1.27倍である。
【点検・評価 長所と問題点】 新規採用に関して、採用枠について採用分野（専門分野）、職階および年齢について学科の教員構成のバランスからみて最も適切である者を学部長も加えて学科で審議し決定する。採用枠が大学において決定されると、新規採用者の決定のための応募は、原則として公募としている。また、公募に際して学科内では該当する分野を中心に人事に関する推薦委員会を組織し、新規採用者の年齢、職階、専門分野を十分考慮している。 すなわち、新規採用においてから将来にわたる人事計画に基づいて決定し、候補者選びから決定まで学科および学部長の総意により決められ、最も適切な人材を選定する仕組みとなっており、実施されている。 なお、ほとんどの教員が大学院の指導教授あるいは授業担当教員を兼務することになり、そのため授業や学生・院生の研究および教育指導において多忙であるのが現状であり、課題でもある。
【将来の改善・改革に向けた方策】 地域環境科学部の教員に占める女性教員の比率が小さい。とくに森林総合科学科および生産環境工学科では1人も在籍していない状況である。女子学生の比率が年々高くなっている現状を踏まえ、その採用が望まれる。
序章
