【点検・評価　長所と問題点】
　農学部両学科の教員数は、文科省の設置基準を上回る東京農業大学の教員数決定基準に準じた人数であり、妥当なものと考えている。ただし教養分野の専任教員は明らかに少ない。また3、4年次学生を研究室に所属させ専門的教育研究の充実をはかっていることは大いに評価できるが、その分、1、2年次学生への接触が希薄となる傾向が認められる。
　また、農学科は教授を中心とした複数教員による研究室体制を廃し、一人一研究室体制での教育研究をここ数年試みてきた。教育研究の手法改革に果敢に挑戦することは評価できるが、特に自然科学系の学科には馴染まない面もあり、これによる弊害もみられる。両学科とも教員の職階や年令配置に一部偏りが認められ、特に若手助手層の不足が顕著であるが、ティーチング・アシスタント制を導入し実験実習を実施している。

【将来の改善・改革に向けた方策】
　農学部教養分野の専任教員数の充実が望まれる。そのため東京農業大学全体での教養分野のあり方とバランスの取れた人員配置の検討、さらに農学科では研究室体制の見直しを検討している。
　農学科の人事は停滞気味で、コース制の発展や、新学科設立等将来に向けた構想実現に障害となっていた。また、教育組織の定員枠が見直され、新定員が提示された。このような現状の中で、農学科を発展させ、魅力的な学科を構築するためには人事計画を見直すことが必要である。そのため、定年で退職した教授枠は内部昇格を原則とし、該当者がいない場合は、大学院教育との兼ね合いから主要教科目についてのみ嘱託教授を迎え、内部昇格をはかるための期限付き採用とし、該当者の育成に努力している。また、助手、講師層の若手教育者を再教育し、早期昇格を実現するためのサポートを実施してきた。現在専任教授は農業生産科学コースで2名、園芸科学コースで3名であり、他は主として大学院関係とした4名の嘱託教授となっているが、本計画が順調に進行すると講師、助教授で定年退職する教員の減少に伴い、数年後には専任教授を頂点とするバランスのとれた教員組織を構築でき、教育のみ、研究一辺倒のみと言った変則的な人事構成を改革できる可能性がある。

　また、畜産学科は年齢構成のアンバランス解消及び女子学生の増加に対処する人事計画を多くの退職者が発生する数年後を見据えて策定する計画を進めている。

　現在、農学部において新学科増設計画が進行している。これに伴い野生動物および伴侶動物関係の分野が新学科に移行する。畜産学科の再構築策として、従来の家畜生産科学領域および動物資源科学領域を動物の種類の領域から医学・薬学・理学の領域への発展を目指して、畜産学科の基盤である生産科学分野と動物資源科学領域を名称変更して生命科学分野としてさらに発展させる。また、新たに将来、日本の畜産業界を担っていく後継者養成の教育を目的として畜産マネジメント研究室を設置する。