東京農業大学

Web情報検索
文字の大きさ特<-大->戻

自己点検・評価

序章

自己点検・評価に当たって

第01章 理念・目的・目標
第02章 教育研究組織
第03章 教育内容方法等
第04章 学生の受け入れ
第05章 教員組織
第06章 研究活動環境
第07章 施設・設備等
第08章 図書館
第09章 社会貢献
第10章 学生生活
第11章 管理運営
第12章 財務
第13章 事務組織
第14章 自己点検・評価
第15章 公開・説明責任

終章

  あとがき

第三者評価結果

・農学研究科の理念・目的とそれに伴う人材養成等の目的の達成状況

〔農学研究科〕
【現状】
 本研究科は、大学審議会における大学院制度の弾力化と大学院設置基準の大綱化に即応して、東京農業大学が掲げる、「食料」、「環境」、「健康」、「資源エネルギー」の各重点分野の教育研究にかかわる多様化と活性化を目指し、改善と充実に取り組んできた。


 農学・生物系大学院への社会的要請は、最先端の知見と独創性に満ちた研究者ならびに実務に直結した技術者の養成、さらには高度な専門的知識と同時に幅広く国際的な視野を持つ人材の育成でありその成果への期待が高まっている。本研究科は、このような社会のニーズと時代の急速な変化に対応しつつ、個性ある専攻、特色ある大学院づくりを目指して改善を重ねている途上にあり、高度情報化時代に即応した基盤整備に努め、社会と時代の変化に即応しつつ個性ある専攻、特色ある大学院づくりを実行することが重要である。本研究科では、9月、2月の2回一般入試を行っている。平成16年度T期入試においてバイオサイエンス専攻、農芸化学専攻、食品栄養学専攻で推薦入試を導入した。また各専攻では広く門戸を開き社会人、外国人留学生人を受け入れている。
博士前期課程における修士の学位の取得者は、昭和29年度以来平成15年度までに2,195名を数えている。平成16度年に205名が入学し現在399名が在籍しており入学者数は安定している。


 これに対して博士の学位の取得者は、昭和36年度に最初の課程博士を出して以来、平成15年度まで379名、最近では毎年20名程度となっている。博士後期課程では、平成16年度44名が入学し、104名が在籍している。
博士前期課程には、平成14年度に206名(他大学出身13名)、平成15年度に202名(他大学出身26名、留学生29名)、平成16年度には200名(他大学出身21名、留学生28名)である。また博士後期課程では、平成14年度に30名(他大学出身6名)、平成15年度に25名(他大学出身3名、留学生3名)、平成16年度には44名(他大学出身4名、留学生14名)である。


 博士前期課程の修了者の進路は約15〜20%が後期課程に進学するほか、各専攻の関連分野に就職している。また農業関係を中心とした教職に就く者もいる。
 本研究科は東南アジア農学系の拠点大学であったことから、開設以来数多くの私費留学生ならびに国費留学生を受け入れている。彼らは非常に努力するとともに、定められた期間に十分な研究成果を挙げて学位を取得し、帰国後母国で指導者として活躍している。因みに、これまでに学位をとった外国人数は、修士課程修了留学生数13カ国64名、博士課程修了留学生数21カ国138名である。

 

【点検・評価 長所と問題点】
 本研究科博士前期課程への進学者数は毎年度ほぼ安定しており、高度な専門的知識と広い視野を持った研究者、技術者などとして社会のニーズに応えうるに足る十分な人材を育成出来る状況にある。したがって、学生の能力と資質に適合し偏りがないように研究指導を行うための方策を立てる必要がある。現在研究科・各専攻のスタッフは、総力を挙げて学生の指導に当たっている。

 博士前期課程修了者の現在までの就職状況は、わが国の厳しい経済状況下にあっても概ね良好であり、さまざまな分野において活躍している。主として出身分野に関係する職種に就く傾向が見られ、このような状況は特徴的であるといえる。その他の職種からの要請に即応する進路指導も望まれる。
 これに対して、博士後期課程への進学者数もほぼ一定しており、学位取得者の総数は毎年度20名内外で、これに加えて専攻に論文を提出した学位取得者の総数も毎年20名程度おり、全専攻に後期課程の増設が完了した事を受け課程博士、論文博士とも今後さらに増加することが予想される。
 現在のわが国における経済状況はきわめて厳しいものであるにもかかわらず、なお博士前期課程学生の就職状況は他の分野のそれに比較して恵まれている方であるが、増加する学生の就職支援活動のためキャリアセンター職員を含めた委員会を早急に設置する予定である。

 本研究科における外国人留学生の対応は、本学が農学系拠点大学であったころと同様に広く門戸を開き受け入れている。前期課程には56名、後期課程には20名が在籍し、入学した外国人留学生は積極的に勉学・研究活動を進めていることは評価できる。特に優秀な留学生の場合には、日本人大学院学生のみならず、研究室に所属する学部学生にも良い刺激を与えており、後期課程修了後(博士の学位取得後)助手として勤務している者もいる。
 本研究科は、その沿革から推察されるように設置以来十分な歴史と実績が未だ積み上げられていない専攻もあり、博士後期課程における人材の育成に関しても目標の達成にはまだ時間を要することは事実である。今日のように激動する世界情勢の中で、社会に貢献できる人材の育成を目指し将来を見据えた適切な教育研究の指導方針を検討・策定することは容易なことではない。本研究科としては、現有の人的資源でこの課題に的確に対処するための対策が必要である。現在ではさまざまな新しい形態の企業が誕生しており、これらの職種からの要請に即応する進路指導を行うための最新の情報を収集する体制を整備する必要がある。

 

【将来の改善・改革に向けた方策】
 企業の研究・開発部門では、開発技術の高度化にともなって高度な専門的知識と技術を持つ人材を求めるようになっている。したがって、博士後期課程の学生に対する需要も高まりつつあるが、相応の即戦力を要求されるのが現実である。他方、国立の研究所から独立行政法人に移行した研究機関でも学位取得者を公募するようになっており、その就業形態は未だ過渡的なものであるものの各研究機関のニーズに合わせた人材を養成して行くことが必要である。このような状況に対応するためには、研究指導する側としても関連分野の現状と要望について的確な情報と認識を深めておくことが重要である。学生各人には自発的な訓練活動を勧めるだけでなく、可能であるならば即戦力につながる研究課題を研究指導の中に盛り込む工夫を検討している。

 

COPYRIGHT (C) 2005-2006 TOKYO UNIVERSITY OF AGRICULTURE. ALL RIGHTS RESERVED.