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自己点検・評価

序章

自己点検・評価に当たって

第01章 理念・目的・目標
第02章 教育研究組織
第03章 教育内容方法等
第04章 学生の受け入れ
第05章 教員組織
第06章 研究活動環境
第07章 施設・設備等
第08章 図書館
第09章 社会貢献
第10章 学生生活
第11章 管理運営
第12章 財務
第13章 事務組織
第14章 自己点検・評価
第15章 公開・説明責任

終章

  あとがき

第三者評価結果

・応用生物科学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成等の目的の適切性

〔応用生物科学部〕
【現状】
 本学部は、平成10年に農学部を改組し、生物応用化学科(旧農芸化学科)、醸造科学科(旧醸造学科)、栄養科学科(旧栄養学科)ならびに新設バイオサイエンス学科の4学科をもって構成されている。
 本学部は、生命科学の基盤である「食」、「健康」、「環境」、「資源エネルギー」に関わる諸問題、生物機能、生物資源の利用、食料・生物資源の生産、生物の共生環境および先端生命科学の高度化を考究する人類の生活の向上と充実をはかる学問分野として「応用生物科学」を位置付け、さまざまな方策によって応用生物科学に関する教育と研究を推進することを目指している。
 教育方針は、応用生物科学の基礎知識と応用する力を身につけ、豊かな人間性と判断力、そして諸課題に対し、主体的に解決する能力をもち指導力を発揮し、社会に貢献できる人材を養成する。


 目標は以下のとおりである。
(1)応用生物科学や先端生命科学の研究技術の開発、発展に意欲ある人材を養成する。
(2)生物資源や生物機能の高度利用におよび食料の持続的生産に関連して、生物関連産業で活躍する人材およ び地域社会で指導力を発揮できる人材を養成する。
(3)健康と栄養に関する広い知識を身につけ、食の高度利用が計れる人材を養成し、社会で指導力の発揮できる  人材の養成をはかる。
(4)世界の生命・農業教育研究機関との学術および教育の交流を通して新規生物関連産業の高度化や教育研究 に能力を持つ人材を養成する。


 以上の教育目標を達成するために学部教養科目と専門科目との調和をはかり、基礎科目から専門科目への学習が円滑に進むカリキュラム構成となっている。専門科目は、生物の高度な仕組みを根本的なことから学びながら高等生物が織りなす生命現象の理解と生物機能の利用や共生環境の学習へと進める。これらにより、生物産業や先端生命科学分野で活躍できる意欲と能力を身につけられ、行動力と自ら問題を見いだし創造的に解決する能力が修得できる教育システムを取り入れた教育・研究体制となっている。
 経済環境の厳しい社会状況においても本学部の卒業生の就職状況は、きわめて順調である。卒業生の多くは、食品、医薬、健康および農業関連産業の関連分野で活躍している。また 教職に就くものも多く地域の教育に貢献している。さらに大学院進学を希望する学生も多く、修了者は、医薬、健康、食品の試験研究機関や公務員などバイオサイエンス分野の高度技術者として社会で活躍している。

 

【点検・評価 長所と問題点】
 今世紀の重要課題である「食料」、「健康」、「環境」の各分野において、本学部が貢献できる役割は益々重要となる。卒業生は、学部の教育方針・教育活動を通して得られた知識や技術をバイオサイエンス分野の産業、食品、医薬、環境関連産業で能力を発揮して社会的評価を得ていると判断している。一方、学部はその中核をなす生命科学、環境科学の急速な展開にともなう社会のニーズに対応した学生の養成を視野に入れた教育、研究に必要な人材と機材の充実を持続的に検証し続けている。今後の応用生物科学部の教育研究の充実を図っていくためには教員の質の改善と社会ニーズに対応したカリキュラムの改善や施設設備の充実が重要である。さらに教育・研究上での成果を一層向上させるためには、学生数に対する教員数の増加が必要である。これらの教育・研究の関する教育方針、研究活動、教員組織など諸問題については、学部長の招集のもと、学部連絡学科長会を開催し、審議、報告などを行っている。必要に応じて学科長は、学科内でその内容を審議し、学部連絡学科長会議でさらに審議、検討して課題解決に当たっている。学部の教育理念・目的・目標や教育方針は、学部連絡学科長会議で点検、評価を行っている。

 

【将来の改善・改革に向けた方策】
 現在の4学科を改組、再構築する計画はないが、短期大学部の将来構想と関連している。短期大学部栄養学科、醸造学科については、4年制を視野に入れた将来構想との連携の中で教育研究分野についての見直を検討している。既存の各学科については、大学院との連携を密にし、学部−大学院が一体となった教育・研究システムの構築が必要である。今後は、豊かな教養と国際感覚を持った生命科学、環境科学分野の技術者などの養成への取り組みが必要である。

 

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